THEO+docomoの５月の資産状況です。⑯
２０１８年６月からTHEO+docomoを始めまして２３ヶ月目の成績です。
続いて保有銘柄です。
グロース
略称
連動指標
時価評価額／損益
VOT
米国の中型の成長株
193,787円+13,797円
EWJ
日本株
179,655円+915円
VTV
米国の大型の割安株
173,642円-12,806円
VGK
ユーロ圏の大型株
129,821円-5,096円
FXI
中国の大型株
73,260円+1,656円
EWT
台湾の大型株・中型株
67,719円+3,340円
VOE
米国の中型の割安株
51,896円-6,124円
EPI
インドの株
44,418円-7,711円
EWZ
ブラジルの大型株・中型株
25,395円+5,347円
EWW
メキシコ株
17,673円-5,317円
VWO
新興国全体の株式
17,020円+1,274円
EWG
ドイツの大型・中型株
14,295円+1,576円
VPL
アジア太平洋地域の先進国の大型・中型株
13,792円-330円
EPP
日本を除くアジア太平洋地域の先進国の大型・中型株
12,627円-1,497円
EWY
韓国の大型株・中型株
12,131円+950円
VBR
米国の小型の割安株
11,494円+831円
インカム
略称
連動指標
時価評価額／損益
IEF
残存期間7-10年の米国債
129,902円+3,293円
MBB
米国政府機関が発行・保証した投資適格のモーゲージ・パススルー証券（住宅ローン担保証券）
106,619円-1,452円
SJNK
米ドル建ての残存期間0-5年のハイイールド社債
106,292円-5,741円
LQD
米ドル建ての投資適格の社債
100,246円+5,347円
TLT
残存期間20年超の米国債
52,069円+2,073円
IGOV
米国を除く先進国の国債
48,817円+659円
インフレヘッジ
略称
連動指標
時価評価額／損益
XLRE
米国のリート・不動産株
52,895円+717円
VTIP
米国の1-5年の物価連動国債
37,513円+77円
IAU
金（現物）
30,271円+546円
IXC
エネルギー関連株式
25,728円-6,108円
DBC
コモディティの先物
18,450円-4,818円
IGF
インフラ関連株
12,428円-367円
SLV
銀（現物）
10,575円+923円
RWX
米国を除く世界各国のリート・不動産株
6,394円
始めての暴落でびびってたんですが、今回のことでピンチのあとはチャンスありってことと、
だいぶマイナスから戻ってきましたので
dポイント投資のためにも継続していきます。
続いてイオン銀行積み立てNISAの資産状況です。(２月から楽天証券に移管しましたので追加はありません。)
ひふみプラス
４月 ５月
投資金額 ￥130,000 ¥130,000
時価評価額 ￥ 134,721 ¥145,588
運用損益 ¥ (+3.6%) ¥(+11,9%)
ｉＦｒｅｅＳ＆Ｐ５００
４月 ５月
投資金額 ¥299,000 ¥299,000
時価評価額 ¥295,345 ¥310,989
運用損益 (-1.2%) (+4%)
先月まで新型コロナウイルスで株価が下がって
たのですが、今月に一気上がりました。
正直ひふみプラスは下がるくらいだったら売却でもいいかなって思ったいましたが、これだけ利益が出てるとそうもいかないってことで、
まだまだ持ち続けます。
続いて楽天証券の成績です。
２０１９年１２月から楽天証券で積み立てNISA開始と特定口座で投資開始しました。
５月の成績です。
特定口座 分配金コース:再投資型
楽天楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天・バンガード・ファンド（全米株式））
時価評価額166,275円
評価損益(率)-3,725円(-2.19%)
基準価額11,556円
保有数量143,886口
平均取得価額11,814.91円
取得総額170,000円
トータルリターン-3,725円
つみたてNISA 分配金コース:再投資型
eMeMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)
時価評価額186,618円
評価損益(率)+6,618円(+3.67%)
基準価額10,513円
保有数量177,512口
平均取得価額10,140.16円
取得総額180,000円
トータルリターン+6,618円
コロナの影響で大分下がったものが回復してきてますね。緊急事態宣言も解除されてますし、
でも実体経済がまだまだ戻ってきている気がしないのに株価ばかり回復が早くて変な感じです。 基本的に自動で積み立てされていくシステムになっているので、あとは経済成長を信じて投資するのみです。
今回はバブル期についてです。
バブル経済とは、1986年から1990年頃にかけて日本で起きた株価や地価など資産価格の急激な上昇と、それに伴う好景気のことをいいます。
その急激な膨張と崩壊が、泡がふくらんでしぼむ様子によく似ていることから、「バブル経済」とよばれるようになりました。
資産価格の上昇自体が日本経済の実力をはるかに超えて上昇してしまったことが問題で
バブル経済ピーク直前の株価は史上最高値
38,957円で今現在でも全く届いていません。
バブル経済の実際の例
高級住宅や高級車、高額のゴルフ会員権が飛ぶように売れる。
テーマパークやリゾート地、スキー場、高級ディスコはいつも満員。
クリスマスには、カップルは高級ホテルでデート、プレゼントは高額の宝飾品やブランド品。
就職活動は超売り手市場で、学生は就職先に困らず引く手あまた。
企業は、海外の企業や資産をどんどん買収し、財テクに熱中。
接待費や交際費も大盤振る舞い、近場でもタクシーを利用し、社内会議の弁当代は「下限」が1,500円。
バブル経済が起きた歴史的背景
バブル経済の発端は、1985年にさかのぼり、
アメリカの呼びかけで同年9月22日、ニューヨークのプラザホテルで先進5か国(日米英独仏)財務相・中央銀行総裁会議(G5)が開催されました。そこで、ドル高是正(日本から見たら、円高ドル安誘導)を目指すことで各国が一致したのです。
これが有名な「プラザ合意」です。
アメリカには、ドル安によって自国の貿易赤字を改善させたいというねらいがありました。
しかし、プラザ合意後、政府や日銀の想定をはるかに超えるスピードで円高が進行し、日本は円高不況に直面します。このため、日銀は徹底した低金利政策をとりましたが、その結果、空前の「カネ余り」が起きました。余った資金が株式市場になだれ込み、資産価格の上昇がはじまり、日経平均株価は1989年12月29日に38,915円の史上最高値をつけました。
土地神話とバブル崩壊
日銀の低金利政策で生じた“余った”資金は、不動産市場にも向かい、地価高騰が起きました。いつのまにか「地価は必ず上がる、上がり続ける」という土地神話が生まれ、みなこぞって不動産を買うようになったのです。
バブルまっただ中のころは誰もが不動産に関心を持ったため、不動産ブームが起きました。1990年(平成2年)の宅地建物取引主任者(現:宅地建物取引士)資格試験は受験者が急増しています。
しかし、地上げや土地ころがし(土地の転売を繰り返して地価をつり上げること)が社会問題になるなど、不動産市場は本来の役割を果たさなくなり、地価上昇はしだいに利益を上げることだけが目的の、ギャンブルにも似た短期的な売買になってきました。
そして、バブル経済はついに終焉(しゅうえん)を迎えます。まず、1990年に入ると同時に株価が急激に下がり、少しして地価も下がりはじめました。日銀は1989年5月にすでに低金利政策をやめ、利上げに転じていましたが、政府も1990年3月から不動産向け融資を規制しました。こうした措置に加え急激に上がりすぎた反動もあり、その後、株価も地価も長い低迷期に入ります。これがバブル崩壊です。バブル崩壊の後遺症はとても大きく、また回復まで長くかかったことから、のちに「失われた20年」とよばれるようになりました。
コロナの影響で過去のことを振り返るいい機会になったと思い載せました。
以上です。失礼します
