THEO＋docomoの３月の資産状況です。⑭
２０１８年６月からTHEO+docomoを始めまして２１ヶ月目の成績です。
グロース
略称
連動指標
時価評価額／損益
EWJ
日本株
200,455円-31,906円
VTV
米国の大型の割安株
179,244円-42,156円
VGK
ユーロ圏の大型株
177,439円-44,939円
VOE
米国の中型の割安株
159,114円-61,362円
EPP
日本を除くアジア太平洋地域の先進国の大型・中型株
62,287円-17,749円
EPI
インドの株
55,221円-28,335円
EWW
メキシコ株
34,451円-20,715円
VPL
アジア太平洋地域の先進国の大型・中型株
23,179円-5,065円
インカム
略称
連動指標
時価評価額／損益
IEF
残存期間7-10年の米国債
105,171円+4,978円
VMBS
米国政府機関が発行・保証した投資適格のモーゲージ・パススルー証券（住宅ローン担保証券）
93,959円+2,682円
SJNK
米ドル建ての残存期間0-5年のハイイールド社債
87,002円-14,467円
LQD
米ドル建ての投資適格の社債
78,801円-1,821円
TLT
残存期間20年超の米国債
54,409円+4,413円
BWX
米国を除く先進国の国債
41,538円-2,014円
インフレヘッジ
略称
連動指標
時価評価額／損益
XLRE
米国のリート・不動産株
60,575円-10,589円
VTIP
米国の1-5年の物価連動国債
53,103円-377円
IXC
エネルギー関連株式
32,629円-12,472円
DBC
コモディティの先物
20,432円-7,809円
RWX
米国を除く世界各国のリート・不動産株
5,509円-1,850円
IAU
金（現物）
1,664円+2
コロナショックの影響で一気に落ち込みました
が、投資始めてまだ2年経過してませんし、
早めに相場の乱高下、サーキットブレイカー発動など１０年に１回あるかどうかの貴重な経験は今後の判断に活かせるのでその点ではよかったと思う？
今回サーキットブレイカー発動ってありましたがサーキットブレイカーってなんだと思ってたら制度のことなんですね。
ちょっと基礎知識だけ調べました。
サーキットブレイカーとは
先物取引市場で、価格がある一定以上の大きな変動を起こした場合に発動される制度。相場を安定させるために値幅制限や取引中断が行れ、東京証券取引所と大阪証券取引所では1994年から、東京工業品取引所では2009年から導入が始まっています。
値幅制限は、価格の異常な変動を防ぐために、1日に変動する価格の範囲に制限を与えるものです。上限ギリギリまで上昇することをストップ高、下限をストップ安
取引中断とは、その名のとおり、先物取引自体が中断されることです。また、サーキットブレーカーのひとつに、サイドカーというものもあり、取引を完全に中断するのではなく、一部の取引に制限を加えること。
先物取引の場合、サーキットブレーカーは毎月設定されており、発動すると商品や取引所によっても異なりますが、およそ5～15分間中断されます。
[おもな発動事例]
【2001年9月】アメリカ同時多発テロ
アメリカ同時多発テロ事件当日。アメリカ国内の取引市場がすべて中止になった影響を受け、株価が大きく値下がりする。
【2008年9月】リーマン・ショック
リーマン・ブラザーズの経営破綻を受けて、アメリカの金融システムの不安が大きくなり、リーマン・ショック勃発。先物を中心に大きく買われる動きになる。
【2011年3月】東日本大震災
東日本大震災の影響を受け、売り優勢になり、取引を中断する。
翌日、福島第一原発事故について、菅首相から国民へのメッセージが送られたが、さらに売り優勢となり、初めて2回取引を中断する。
【2013年5月】アベノミクス・株価暴落
アベノミクスが打ち出した金融緩和政策により、急激に円安・株高が進んだものの、その後、2週間で3000円近くも株価が大暴落。2ヶ月分の上昇を一気に打ち消した。
金融先物市場におけるサーキットブレーカー後の対応では発動させたとしても、いつまでも市場を中断しているわけにはいきませんので
5分から15分の冷却時間（投資家が頭を冷やす時間）を置いたのちは、再度、市場がスタートすることになり
サーキットブレーカー終了後は、前場や後場が始まるときと同じ「板寄せ」という方式が採用されます。買い注文と売り注文を寄せ、価格や数のバランスが取れた時点から市場を再開させる。
あとこの先世界恐慌以来の経済危機と言われていますので、世界恐慌のおさらいです。
世界恐慌とは
１９３３年にかけて世界に広がった経済不況（恐慌）のことで、発端はアメリカ合衆国のウォール街にあるニューヨーク株式取引所で１９２９年１０月２４日（後に「暗黒の木曜日」といわれた）に株式が大暴落したことで、何故大暴落したかというと
アメリカの投資家（株主）が湯水のようにつぎ込んでいた資金をアメリカの第一次大戦で高まった需要に対して設備投資を続け生産過剰になりこれを回収できないのではないかと不安になり、株価の値下がり前に売ってしまおうという心理が一斉に働いて、１９２９年１０月２４日（木曜日）に、ニューヨークのウォール街にある株式取引所で一斉に株価が暴落しました。企業に投資していた銀行に対し、預金者は一斉に預金を引き出しに殺到し、支えきれなくなった銀行が倒産。融資のストップした企業は倒産し、工場は閉鎖され、労働者は解雇されて失業者があふれた。有効需要はますます低下し、さらに不況が続くという悪循環に陥った。
１９３０年代に入っても景気は回復せず、企業倒産、銀行の閉鎖、経済不況が一挙に深刻になって１３００万人（４人に１人）の失業者がでた。当時のアメリカ共和党フーヴァー大統領は不況は周期的なもので、景気はまもなく回復すると考え、市場原理に任せておけばいいという従来の共和党の基本方針を守ったため対応が遅れ長引くことになった。
アメリカ発の株式暴落が世界恐慌に拡大した理由は、アメリカ合衆国が第一次世界大戦後、世界最大の債権国となっており、世界経済がアメリカ経済に依存する体質になってしまっていたためであり、アメリカの経済が破綻したことが世界経済の破綻へとつながり世界恐慌が起こることになりました。
これを見てるだけでも大変なことが起こったことがわかりますが、実際今色々なところで、
アイデアを出し工夫して対応しているお店や人たちがいますので経済が回復することを信じてコロナが終息することを信じて未来へ投資していきたいと思います。
以上です。失礼します。
