THEO+docomoの２月の資産状況です
２０１８年６月からTHEO+docomoを始めまして２０ヶ月目の成績です。
グロース
・略称
・連動指標
・時価評価額／損益
VGK
ユーロ圏の大型株
178,867円-12,953円
VTV
米国の大型の割安株
175,908円-5,974円
VOE
米国の中型の割安株
175,645円-9,647円
EWJ
日本株
168,503円-12,883円
EPI
インドの株
65,563円-5,233円
EPP
日本を除くアジア太平洋地域の先進国の大型・中型株
60,947円-4,390円
EWW
メキシコ株
46,170円-4,311円
VPL
アジア太平洋地域の先進国の大型・中型株
20,479円-2,318円
インカム
・略称
・連動指標
・時価評価額／損益
LQD
米ドル建ての投資適格の社債
128,921円+7,409円
SJNK
米ドル建ての残存期間0-5年のハイイールド社債
98,517円-1,632円
MBB
米国政府機関が発行・保証した投資適格のモーゲージ・パススルー証券（住宅ローン担保証券）
95,808円+889円
IEF
残存期間7-10年の米国債
63,540円+4,575円
IGSB
米ドル建ての残存期間1-3年の投資適格債
53,428円+1,292円
IGOV
米国を除く先進国の国債
44,090円-172円
TLT
残存期間20年超の米国債
16,645円+3,269円
インフレヘッジ
・略称
・連動指標
・時価評価額／損益
XLRE
米国のリート・不動産株
62,006円+3,705円
VTIP
米国の1-5年の物価連動国債
38,065円+615円
IXC
エネルギー関連株式
29,137円-7,780円
DBC
コモディティの先物
21,250円-3,881円
IAU
金（現物）
18,830円+3,254円
RWX
米国を除く世界各国のリート・不動産株
4,008円-520円
,341円-187円
コロナウイルスショックの影響により株価の変動が激しく歴史的にも例を見ない下降を見せています。
続いてイオン銀行積み立てNISAの資産状況です。(２月から楽天証券に移管しましたので追加はありません。)
ひふみプラス
１月 ２月
投資金額 ￥130,000 ¥130,000
時価評価額 ￥ 139,736 ¥125,751
運用損益 ¥ (+6,9%) ¥(-3%)
ｉＦｒｅｅＳ＆Ｐ５００
１月 ２月
投資金額 ¥299,000 ¥299,000
時価評価額 ¥339,405 ¥312,400
運用損益 (+12,7%) (+4,4%)
新型コロナウイルスで株価が下がってます。
でもまだまだ持ち続けます。
２０１９年１２月から楽天証券で積み立てNISA開始と特定口座で投資開始しました。
２月の成績です。
「楽天証券」
[特定口座]
分配金コース:再投資型
楽天楽天・全米株式インデックス・ファンド（楽天・バンガード・ファンド（全米株式））
時価評価額112,334円
評価損益(率)-15,666円(-12.23%)
基準価額10,808円
保有数量103,936口
平均取得価額12,315.27円
取得総額127,999円
トータルリターン-15,666円
[積み立てNISA]
分配金コース:再投資型
eMeMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)
時価評価額64,131円
評価損益(率)-7,869円(-10.92%)
基準価額9,937円
保有数量64,538口
平均取得価額11,156.22円
取得総額72,000円
トータルリターン-7,869円
相場は荒れて２０１８年１２月以来の下落傾向ですが、ここでこそ分散、長期投資の見せ所と信じていきます。
過去に起こった感染拡大による例の記事です。
2003年のSARSの感染拡大による経済状況は、中国とその隣国に限定ですが2003年通年で中国本土-香港間の航空需要は75%減少、
中国本土の小売売上高も15％減少。
2003年4-6月期にSARSが感染拡大した後、すぐに実施された中国の家計調査では、SARSにより可処分所得※が、病気や欠勤、予防や健康管理への支出増加などの影響により、20%以上減少しました。
次の四半期には、経済は急速に回復し、ウイルスの感染拡大による2003年の中国経済に与えた影響は-1％くらい。
(※可処分所得とは)
個人の家計収入から、支払いを義務づけられている税金や社会保険料などの非消費支出を差し引いた金額のこと。
一般に、日常生活で必要な食料や衣類などの生活必需品の購入や、各種公共料金の支払い、教育費・レジャー費などの消費支出は、この可処分所得の中から発生している。
可処分所得から消費支出を差し引いた残りが、家計の貯蓄となる。
最終消費支出と貯蓄の合計が可処分所得です。
今回のケースでは世界中に広がりを見せてますから、
世界銀行の2006年の研究による世界中に感染拡大した場合の経済全体に与える影響についてのモデルによると
1918年に発生し、全世界で5000万人が死亡、世界人口の5分の1の人が影響を受けた
インフルエンザ（スペインかぜ）と同様のウイルス性疾患の感染流行に基づいたもの。
死亡率は2.5％、観光とサービス活動（レストランや航空、その他必須ではない消費支出）が20％減少するという仮定。
感染流行の仮定は、程度の差こそあれ、今回の新型コロナウイルスで現在、見積もられている状況と一致しています。
モデルでは今回の新型コロナウイルスの
感染拡大が、1918年のスペインかぜと同程度となった場合、地域間の差はほとんどなく、
世界生産高は3%ほど縮小するとされています。ちなみに、米国のサブプライムローン問題後の世界的な景気後退では、2009年の世界のGDP※（国内総生産）は、先進国が-3.4%となった一方、新興国が+2.9%となり、全体は-0.1%
でした。
[※GDPとは]
GDPとは国内総生産のことで、1年間同じ国に住んでいる人々によって新たに生産されたモノやサービスの付加価値のことです。簡単にいうと国内で商品を買ったり、家を建てたりして使われたお金の総額です。
日本の実質GDPは2015年が約529兆円、
2016年は同532兆円、
2017年は547兆円でした。
GDPの中には、日本企業が海外で生産したモノやサービス、また商品の原材料費などは含まれず、このGDPが前年同期や前期と比べてどのくらい増減したのかを見ることで、
国内の景気変動や経済成長を推定することができ、それを「％」で示したものを経済成長率といい、国内で新たに生産されたモノやサービスの付加価値は、その付加価値を生み出すための賃金（報酬）として国民に分配され、
その分配されたお金を使って、国民はモノやサービスを購入します。
GDPが増えたということは、一般的にはお金が国の中でたくさん回っていて景気が良いという状況です。
まだまだ経済、医療の混乱は収まらないとは思いますが、
バンガードCEOから応援メッセージとして
今回のウイルスによる経済状況の停滞は１時的なものでいずれ収束に向かうでしょう、良い時も悪い時も
Stay in course(運用指針を守る、長期的なも見方、考え方を維持し同じ道を歩み続けること。
ってメッセージが届いたみたいなので
(英語だったので一部引用、分からないことが多い。)
これからも長期的の見方でコツコツといきます。
以上です。失礼します。
